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生と死(自殺問題を含め)について勉強し、生きづらさを解決や緩和させることを主な目的にしています

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首都直下地震と南海トラフ巨大地震

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前々回、首都直下地震南海トラフ巨大地震について言及しました。

今回は、日本の最重要課題と言っても過言ではない首都直下地震南海トラフ巨大地震について説明します。

すこし前から神奈川の湘南地区の紹介をしていますが、その2つの地震は湘南地区とも無縁ではありません。

然るに、湘南地区の場合も正確な情報を把握しておけばダメージを緩和させることができます。

なお、地震被害の想定情報は内閣府の防災情報ページの情報を中心に構成しています。

 

 

首都直下地震

さて、首都直下地震は今後30年以内に70%の確立で発生するとされています。

首都直下地震マグニチュード7級の場合、関東を中心に死者・行方不明者数は2万3000人、建物は61万棟が全壊や焼失すると予測されています。

ただし、首都直下地震が発生する時期については、2014年にも政府の地震調査会によって過去に発生したある8回の地震の周期に照らし合わせ分析すると、その時から30年以内に70パーセントの確率で発生するともされていました。

なお、そのメカニズムは後述する南海巨大トラフ地震と比較するとそこまで規則的ではありません。

首都直下地震の発生時期は、南海トラフ巨大地震に比べるとやや不確定であるため、その意味では対策が難しいということが導き出せます。

 

南海トラフ巨大地震

南海トラフ巨大地震は、今後30年以内に70〜80%の確率で発生するとされています。

とりわけ、2030〜2040年に高確率で発生すると予測されています。

そして、南海トラフ巨大地震の場合、マグニチュードは8〜9級とされ、関東から九州の沿岸部を中心に津波の被害が深刻で、死者と行方不明者数は32万3000人、建物は238万6000棟が全壊や焼失すると予測されています。

南海トラフ地震は、約90〜150年に一度のスパンで太平洋沖の南海トラフで起きています。

地震は、プレートがずれることによって発生します。

南海トラフ地震の場合、太平洋プレートの隣のフィリピン海プレートがあり、その端のほうを南海トラフと呼びます。南海トラフ地震の名称はそちらに由来しています。

南海トラフ地震の場合、3回に1回の割合で甚大な被害をもたらすことがさまざまなデータから分かっていて、次の南海トラフ地震はそれに該当します。

そして、1361年と1707年にその巨大地震が起き、果たして甚大な被害があったとされています。

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